健康食品　通販の方法

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健康食品通販の種類にはいろいろあり、食品としてクッキーのようなものや、ふだんの料理にまぜてつかう粉状のもの、また、お茶やお酒などなど、挙げはじめるとキリがありません。
また、錠剤状のものもあり、これは一般的にはサプリメントと呼ばれています。サプリメントには、固形錠剤のものや、カプセルのものなどがあります。
サプリメントとはどうちがうか、というと、両方とも医薬品ではない、ということにおいて同じなのですが、それ以上の定義というのは、実はあいまいです。
お酢やスープなどの、「健康飲料なのでは？」というものも、一般には健康食品、として扱われています。表記的には「清涼飲料水」などと書かれていることもあります。

健康食品というと、おもにサプリメントなども含んだ、いわゆる健康に役立つ食品を思い浮かべます。
ドラッグストアなどにいくと薬事法に準じた薬が売っていますが、薬ではありません。あくまで食品です。
しかし、通常の食品より健康や美容などに役立つ可能性がたかく、しかも、それが健康食品の通販などで手軽にとれることになっています。
それだけで食事が成立することはあまりなく、通常の食事の補完としてつかわれます。
薬ではありませんので効き目がないこともありますが、薬よりは柔らかく効果があるという使用者の感想も多く、しかし効果のほどは、その人の体質などにも大きく影響されますので注意してください。決して「誰にでも効く」という面ばかりではありません。

「健康食品」を通販で扱う場合は、「薬事法」などの規制もあり、いろいろと難しいことも多いと思います。

前回お話した「一定量を超えた商品購入の1年以内の解約」は「日本訪問販売協会」が2009年10月に自主規制案を策定したものです。
「健康食品」の場合は、原則1人が使用する量として1年間に10ヶ月分になります。
また、化粧品は10個が目安になっています。

ただし、この自主規制案には見直すべき課題があり、また、通販とは性質が違いますが、今後の動きに注目したいですね。

商品の返品方法などの明記は、法律改正以前から自主的に行なっていた良心的な通販サイトも多数ありますが、今後は通販サイト運営者すべてに義務づけられることになります。

ネットショップやドロップシッピングなど、「健康食品」などの通販サイトを運営するために必要な法律改正は、悪徳業者から消費者を守ることが目的です。
しかし、同時にサイト運営者を守ることにもなるのです。

そのためには、法律改正についての流れや消費者をとりまく社会情勢について、常に意識する必要があります。

2009年12月から「改正特定商取引法」と「改正割賦販売法」が施行されました。
「迷惑メール」に対する「オプトイン規制」も「改正特定商取引法」のなかにありますが、この規制については、さらに1年早く施行されています。

また、一度断った訪問販売業者の再勧誘禁止や、一定量を超えた商品購入の1年以内解約も新たに加えられました。